認知症は高齢者に多い病気ですが、働く現役世代でも発症することがあります。65歳未満で発症したものを「若年性認知症」といい、2018年時点で日本国内に3万5700人いると推計されています。
家計を支える働き盛りの方が認知症になると、就労の調整や経済的負担、子育て不安など、高齢者の認知症とはまた違う生活上の課題が起こります。
若いと本人や周囲もまさか認知症と思わず、うつ病や更年期障害など、他の病気と診断されることもあるため、診断には、高齢者の認知症よりも高度な技術が必要とされています。
認知症は、早期の診断で治療を開始することにより、病気の進行を遅らせたり、症状を改善できることもあります。
「仕事や家事の段取りが悪くなって、うまくこなせない」、「言葉が出にくい」、「性格が変わった？」などの変化が現れ、その状態が続くようならば、加齢や疲労のせいと自己判断せず、まずは主治医と相談してください。また、より専門的な診断を受けるためには認知症疾患医療センターなどへの受診を検討してください。